Vivid Time

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オリジナル腕時計製作 

自社ブランドとメーカー双方に有利なビジネス形態

自社ブランドのオリジナル腕時計を

たくさんの商品が流通している市場にあっては、それぞれの小売業はいかに各商品を販売するかに心血を注いでいます。商品が売れれば売れるほど利益になるのはもちろんですが、さらに自社のブランドの名前を冠して販売するものに関しては、その商品がたくさん売れることで品質を周知させ、そのブランドネーム自体の評価を上げることも期待できます。
こうした販売方法は商品流通の基本ともいえます。あえてブランドを立ち上げて商品の販売を行うということは、後々にはそのブランドネームに乗じて売上を伸ばすことも想定されてのこととも考えられます。
例えば腕時計といったジャンルの場合、専門的に時計を製造しているメーカーが自社ノウハウを生かして製造・販売する場合のほか、腕時計をジュエリーの一部としてとらえ、ジュエリーブランドが販売する場合や、服飾雑貨の一環としてアパレルブランドが販売する場合などがあります。
この場合、ジュエリーブランドもしくはアパレルブランドにはもともと腕時計の製造は範疇外であるはずですが、これを自社ブランドとして販売できる仕組みとは何でしょうか。


専門メーカーの力を借りる

時計というジャンルに限って言うと、これを製造するには卓越した専門技術が必要となります。非常に精密な機構、微細な部品の組み立てなどを行うには、そのノウハウを備えた職人芸ともいえる技術が求められるのです。
そのため、有名時計メーカーが販売する各商品は、高い品質と機構の正確さなどを兼ね備えたものとして、それぞれにブランド名を冠して販売され、ブランド自体の評価を高いものにすることに成功しています。腕時計といえばこのブランドといった名前はいくつか挙げられることでしょう。
一方、時計の製造技術を持っていない他業種のブランドに関しては、新規に時計業界に参入しようと思ってもその時点からノウハウを取り入れるには困難な一面があります。そこで、時計を専門にしているメーカーの力を借り、商品を自社ブランド品として製造してもらうという形が取られることがあるのです。”


win-winのビジネスモデル

上記のように、例えば時計製造のノウハウを持っていない会社が自社ブランドとしてオリジナルの腕時計を販売したいと思うとき、時計の技術を知りつくした専門メーカーに製造を依頼し、その商品に自社ブランドを冠して販売するビジネス形態を指してOEM事業などと呼ばれることがあります。
OEMは、もともとはその事業形態を指すのではなく、メーカーから見て自分たちが持つ製品技術で他社製品を製造することを意味していましたが、近年はメーカーに製造を依頼する会社側から見た形態も含めてこのように呼ばれています。
この形態では、依頼側が単にメーカーの技術を借りて得をするだけではなく、メーカー側も作った商品をそのまま、もしくは機構の一部として販売することができるため、結果的に業績アップにつながるというwin-winの仕組みとなっています。


オリジナル腕時計のOEM商品

こうしたOEMの形態を取る商品は、流通市場には非常に多くなっています。日用品や食料品など身近な生活用品から、腕時計を始めとしたファッション雑貨、その他たくさんの商品がこの仕組を利用しているのです。
特に腕時計をピックアップして、どのようにOEMが取り入れられているかを挙げていきます。

【完成形までメーカーに依頼】
例えばアパレルブランドでは、もともと時計を作るノウハウは持っておらず、商品の製造そのものが難しくなる側面があります。とはいえ、服飾雑貨の1つとしてウェアやバッグ、シューズなどとともに販売すれば、抱き合わせでの購入を見込めるために売上の引き上げにつなげられることが予想されます。
そこで、時計専門メーカーに依頼して完成形まで製造してもらい、そこに自社のアパレルブランドの名を冠して販売する形がよく取られています。

【中の機構のみメーカー品を使用する】
ジュエリーブランドなど、商品のトータルのデザインを重視し、さらに腕時計をジュエリーの一環として考えるブランドに関しては、時計として実際に稼働するための機構以外の部位は自社ブランドでデザイン・製造ができます。そして、時計の要となる部分のみを時計メーカーに製造してもらうということも行われています。
また、特に時計機構の技術に優れているメーカーは、同業の時計メーカーに内部機構のみを提供するといった形を取っていることもあります。
この形態では、例として自社製造と時計メーカー製造の部分を以下のように分けることができるのです。

▲自社製造
ベルト・バックル・ベゼルなどの腕時計機構以外の部分や、場合によっては文字盤や針などのディテール

▲時計メーカー製造
ムーブメントを中心とした時計機構を構成するもの

また、どこまでの部分を時計メーカーに依頼するかなどは、双方の会社が商品ごとに打ち合わせを行って決定することもあります。

【自社ブランドができること】
このように、特に腕時計など複雑な機構やさまざまな部品から成る商品に関しては、1つの商品を作る際に全てを専門メーカーに任せてしまう場合と、要となる稼働部とそれ以外の部位に分けて製造が行われる場合があります。
そこで、自社ブランドとしてその商品に携われる部分がどこまでか、自社ブランドの個性を最大限守るためにどの部位までを自社で請け負うかというバランスは考えておくべきです。


時計メーカーごとに対応が異なる

このように、自社ブランドのオリジナル腕時計を専門の時計メーカーの協力を得て製造する運びになったとき、メーカーにどのように発注するかをまず自社で決めておく必要がありますが、メーカーによってどういったOEM製品を請け負えるか、その対応には違いがあります。
1つは、時計機構のみやその他商品の一部のみを依頼する場合、完成形までを一手に任せる場合にデザインや仕様を1から打ち合わせするフルオーダー。そして、ある程度メーカーが用意した仕様を選んで組み合わせるセミオーダーに分かれるのが基本で、いずれも請け負っているメーカーもあれば、セミオーダーのみを受け付けているところもあります。
どのような方法でOEMを請け負ってくれるのか、よく確認してから発注を行うことが求められます。